「◯◯Pay」の乱立が激しくなるなか、ついに JCB さんが統合QRコードのスキームを発表した。
これにより、加盟店としては、複数のQRコード事業者と個別の契約や導入をすることなく、Smart Code 対応サービスによるQRコード決済を行えるようになる。今春よりサービスの提供を開始する。
図にすると以下のようなスキームだ。
近年、QR決済サービスは急速に増加しており、2018年末のPayPayによる「100億円あげちゃうキャンペーン」で一気にその競争は加速してきている。
代表的なサービスとしては、楽天による「R Pay」、LINEによる「LINE Pay」、ソフトバンクとヤフーの合弁会社による「PayPay」、メルカリ子会社メルペイによる「メルペイ」、Origamiによる「Origami Pay」、そして GMOペイメントゲートウェイの「銀行Pay」を利用した各銀行のペイメントサービス、さらに、今年にはセブンイレブンの「セブンペイ」やファミリーマートの「ファミペイ」、さらにはヨドバシカメラの「ヨドペイ」、、、。
というように、怒涛の「◯◯Pay合戦」となっていた。
これは、ユーザーにとっても迷いどころではあるが、もちろん加盟店にとっても大きな負担であった。「一体どのQR決済に対応すればよいのだろうか？」と。
各サービスは初期費用や月額固定費は無料で提供しているところも多く、費用面での負担は少ないが、設置スペースの問題であったりオペレーションコストの問題は表面化してきていたわけだ。
そのような中、JCBが「Smart Code」のスキームによって、QR決済サービスをまとめあげ標準化するサービスを発表したことは、日本のキャッシュレス市場全体にとって大きなメリットのあることだ。
JCBイノベーション統括部長の久保寺晋也氏は、記者会見にて「官民でキャッシュレスを進めていこうという動きに対し、その一翼を担いたい。コード決済については、今は競争ではなくて協調が必要」というように、「協調」により、キャッシュレスを国全体として推進していこうという意思を見せている。
誰かがやるのだろうとは言われていたQRコード決済の標準化、JCBがこの早い段階で参入を発表し、さらにそこにメルペイは既にパートナーとして賛同しているという状況。
日本のキャッシュレス化が一気に進むような気がした、そんなニュースであった。まさに朗報である。